三櫻工業の会社予測は控えめで、上方修正の可能性大

今回紹介する三櫻工業は、自動車には絶対に欠かせない各種チューブや集合配管などを製造しており、国内シェア約4割を誇ります。

そのセグメント別の売上構成は、自動車部品98%、電器部品1%、設備他1%と自動車部品の生産の専業メーカーと言え、海外での売上比率は76%に達しています。

海外の拠点は、アメリカ、アジア、インド、ヨーロッパ、ロシア、中国に20ヵ国82ヵ所にも及ぶ製造拠点を持っていて、世界上の自動車メーカーと関連メーカーと取引しています。

三機工業の製品の約8割が自動車の構成部品です。

その内訳は、ブレーキチューブ、フューエルチューブ、フューエルインジェクションレール、スチールチューブ製品および樹脂チューブ製品、クイックコネクター、シートベルト用バックル・ショルダーアジャスター 等におよんでおります。

これらの製品は、ガソリン車やEV車、燃料電池車に限らず必ず必要な部品で有り、世界の自動車販売数が伸びれば伸びるほど、売上高が上がるという構造的な傾向を持っています。

同社の予測では、世界の自動車総生産台数は次の10年間も年間7,000万台以上の規模は維持されると想定しています。

一方で、2030年までにハイブリッド車等へのシフトは必然の流れであり、その後はEV車や燃料電池車にシフトする予想ですありますが、どのような車が売れても同社の製品が使われる事は間違いなく、自動車市場全体のボリュームで会社業績が決まると言えます。

その点、世界人口は伸び続けており、特にインド市場などは今後急拡大するものと推測しており、同社の拠点も勿論有り息の長い成長性を持った企業だとも言えます。

また、7⽉ 18 ⽇には、新型熱電発電素⼦の連続発電試験に成功というブレスリリースを発表しています。

三櫻⼯業と東京⼯業⼤学の研究グループは、熱源に置くだけで発電するという新型熱電発電素⼦の動作の実証に成功しました。

従来の熱電発電素⼦は発電システムが複雑であるという問題が有ったのですが、今回の実証により簡素化する事が可能となるようです。

これは、脱炭素化社会の構築に向けての、廃熱の有効利⽤など分野での製品化が期待されており、熱電発電素⼦が大きく普及されると予想しています。

今後の開発用途としては、IoT・ウェアラブルデバイス⽤の電源、⾃動⾞・⼯場等の廃熱発電、地熱発電等の分野で幅広く使用される事となると予想しています。

同社は、この技術の早期実⽤化を⽬指し、バッテリー、モーター、インバーター、パワーコントロールユニット(PCU)などの開発を今後続けて行くと表明しています。

会社側では、今期経常利益を前期比83.2%増の69億円と予想しており、11期ぶりに最高益を更新する計画を立てています。

しかし、2021年会社四季報の今期経常利益予想は、91億円となっており会社の計画している目標よりさらに22億円の経常利益の上振れを予想しています。

半導体や原材料不足などのリスクはあるものの、自動車生産は現在世界各国で急速に伸びを示しており、また、前期に実施の経費削減などの構造改革効果で採算が向上の見込みです。

また同社は、経営目標として、2020年度1137億円の売上、ROE10.2%を2030年までには、売上2000億円、ROE15%以上を目指すと掲げております。

自動車の熱交換器や冷媒配管の開発に伴って蓄積された冷却配管システムはスーパー・コンピュータとして世界一を独占している『富岳』にも採用されています。

自動車部品生産という産業は、売上高が伸びれば伸びる程営業益利益率が高くなる産業であり、今期、来期共に過去最高純益を達成し、増配される確率が極めて高くなっています。 

主な取引先は、ホンダ、日産自動車、トヨタ自動車他の世界中の自動車メーカーであり、業界の中でも現在最も勢いのある自動車が占めています。 

また、会社方針として、下記のような事をHPに書いていますが、今後は自動車事業に限らず有望な新事業をM&Aの活用を拡大させて新規参入して行く方針のようです。

そのキーワードは、M&Aの積極的活用、環境低負荷低減社会の実現、地域経済の活性化貢献、そして生きがい・働きがいの創造だとの事です。

また、次の10年で環境にやさしいブランドを確立できるよう、生産過程での温暖化ガスの徹底削減と、排熱時での無駄なエネルギー使用量の低減を優先的して投資を進める様です。

その成果もあってか、4月27日にメキシコ子会社の「SANMEX」が、社会的責任のある企業として政府の出先機関より環境コンプライアンスの認証を受けたそうです。

この認証の基準は、環境面分野(廃棄物・騒音・空気・水・エネルギー・自然資源等)にて政府出先機関の定める一定の基準を満たした企業に与えられるものです。

海外の子会社までもが、環境基準をクリアして公的機関からお墨付きをもらえる程ですから、企業全体で脱炭素化に取り組んでいる様子が想像できます。

さて株価の方ですが、2021年会社四季報夏号予測によると、2023年3月期の売上は1300億円、経常利益は94億円、一株益は168.8円と会社計画を大幅に上回っています。

昨日の終値1194円でPERを計算すると、7.07倍となりバーゲンセールの様な数字です。

会社発表が元々控えめであるのが原因だと思いますが、四季報通りに業績が推移して行けば、上方修正が何度も出て来ると予想いたします。

株価は2月22日の安値937円から3月23日の高値1472円まで上昇した後、5月17日に1019円安値、6月16日に1330円の高値と、高値切り下がり安値切りあがりの三角本持ち合を形成しています。

通常、三角持ち合いを形成すると、三角形が完成する80%程度で、上か下かに大きくトレンド返還する可能性が高くなります。

今が丁度その時期に差し掛かっており、一目均衡表の遅行スパンが株価を上抜いたタイミングとも一致しております。

基準線と転換線は株価のまだ上に位置していますが、抵抗帯(雲)の中に株価が位置しており、後一週間程度で抵抗帯のねじれの部分に差し掛かります。

抵抗帯がねじれている部分でのトレンド転換が起こる可能性はかなり高く、三角持ち合いの煮詰まりからも、また業績の良さからも、上昇トレンドが発生する可能性か有ります。

また、RSIも基準である50を上回りそうで有り、この点からもトレンド転換の可能性を示唆しております。

営業利益率は23年度会社四季報予測から計算すると13.2%に達しており、22年度予測のROEも15.9%と高く、PER7倍台の株とは思えない程の稼ぐ力があるようです。

ただし気になる点を一つ挙げるとすると、自己資本比率が37.7%と、健全性を示す40%を少し切っているのが気になります。

7月7日は日経平均の大幅安につられて下げておりますが、日経平均そのものも同社と同じようなチャートパターンをしております。

現在は薄商いの中での、ETFへの配当金を捻出するための売り物が出ているようで下げているのだと思います。

第一四半期の業績発表前頃から、また力強い上昇トレンドが復活するものと個人的には考えております。

昨日から自然エネルギーセクターが、レノバを筆頭におりますが、閑散相場の中で物色の対象は日替わりメニューのように変わっているようです。

レノバの上げもそう長くは続かないと予想いたします。

このような時こそ割安株を仕込んでおく絶好の機会だと考えております。

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