古野電気は世界トップの舶用電子機器メーカーでグローバルに製品展開

今回紹介致します古野電気は1948年に世界初の魚群探知機の実用化に成功したという会社です。

同社独自の超音波技術と電子技術は他の追従を許さない唯一無二のものであり、数々の世界初・日本初となる製品の製造販売を提供し続けているグローバルニッチ企業です。

現在は、全世界の80ヶ国以上に営業販売拠点を保有しており、世界規模の舶用電子機器メーカーとして一大ブランドとして君臨しています。

個人的な話になりますが、日本の瀬戸内の来島海峡は世界でも最も潮流の早い地域であり、そこでは船釣りが市民のレジャーとして定着しており漁船を所有している方が沢山います。

私も友人が小型の漁船を所有しておりよく小魚を釣りに出かけています。

そこで、釣りのポイントを探すのは古野電気の魚群探知機であり、如何に魚群の中に船を操船するかで釣果が大きく左右されます。

その釣り方は、来島海峡の正に最も流れの早い場所で行われ、ほとんどの漁船に古野電気の魚群探知機が装備されており、高年齢の漁師の方々にも古くから愛用されております。

潮流の早い来島海峡で釣れた魚の旨さは知る人ぞ知る日本一の味だと個人的には思っています。

また、来島海峡は関西地区から国内も含めて南北アメリカ大陸各地へと本船が航行するルートとなっており、潮の満ち引きによって航路が一方通行となる世界で唯一の場所です。

今治市の来島海峡を見渡せる小高い丘には来島マーチスと呼ばれている海上保安庁の施設があり、大型船への航海水先案内を24時間体制で取っています。

その場所を航行している世界中の船舶はほとんどの船がレーダーを始めとする古野電気の航海計器を設置していて、操船の難所と言われている場所を日々航行しています。

それ位釣り船やレジャーボート、また世界的にも有名な海事都市今治市は造船と海運の街として、FURUNOのロゴマークは今治市民にとっては馴染みの深いものとなっています。

その古野電気ですが、セグメント別の売上高は舶用77%、産業用13%、無線LAN・ハンディターミナル10%となっており、その内の56%が海外での売上となっています。

日本の世界での造船シェアは2,020年で22%となっていますが、古野電気の日本での売上高 55億円(前期比+11.0%)となっており、農林水産省の経営継続補助金の対象となる案件等もあり、概ねコロナ禍前の水準に回復しています。

アメリカ大陸での売上高は20億円と前期比4.2%の伸びとなっており、プレジャーボート向け機器の小型のレーダー機器類の販売が前年度から引き続き好調を維持しています。

ヨーロッパでの売上高は49億円と前期比で19.6%と伸びており、商船向け機器とプレジャーボート向け機器の販売がコロナ禍前より高い水準になっています。

造船大国である中国、韓国を含むアジア圏での売上高は41億円と18.6%伸びており、商船向け機器は底打ちしたものの未だ回復中で、漁業向け機器が大幅増収となっています。

2021年5月に会社より発表された2022年2月期の第一四半期の決算では、売上高が840

億円、経常利益が30億円、純利益が25億円と前期発表時の予測を上方修正しています。

古野電気2022年度第一四半期業績発表時のデータ

                          (古野電気HPより抜粋)

古野電気では、下図の様に舶用機器以外の事業も展開しており、安全安心・快適、人と環境に優しい社会航海の実現と名売って、海上と陸上の両面から様々な事業を展開しています。

セグメント別の売上高でも書きました様に、舶用事業、産業用事業、無線LAN・ハンディターミナル事業が3本柱となっています。

2022年度2月期の売上高予想は舶用事業が+22.1、産業用事業が▲0.9、無線LAN・

ハンディターミナル事業が+5.6となっており、産業用始業以外は堅調に推移しています。

舶用事業の地域別の売上高は、日本+5.4%、アメリカ+1.3%、ヨーロッパ+6.1%、アジア+1.4%、その他の地域+1.4%となっておりヨーロッパの売上が最も伸びています。

                               (古野電気ホームページより抜粋)

同社では、安全・快適、人と環境に優しい社会・航海の実現といった経営理念の基で、3大事業を展開しており、海上と陸上の両面から色々なサービスを提供しております。

これは船舶事業で培った多くの技術やノウハウを無線ランシステムや医療の分野等に応用したもので、同社の電子技術とノウハウの確かさによって実現したサービスだと言えます。

コアテクノロジーは、センシング、情報処理、情報通信3つの技術であり、培った知識・経験等を駆使して、海上と陸上の両面にサービスを展開しています。

古野電気の研究開発の機能中枢は、本社・工場・研究棟が一体となった「本社サイト」と、兵庫県西宮市沖合の人工島に有る「フルノINTセンター」で行っています。

さらに、近接する新西宮ヨットハーバーには3隻の実験艇を保有しており、実証実験を繰り返すことで、高品質で画期的な製品を生み出しています。

海中や船の周囲の状況、地盤変位や人の健康状態などの、人の目には“見えないものを見えるようにする”ことで、経営理念を達成すべく研究開発に取り組んでいます。

また、新規技術の獲得、コア技術の強化、研究開発の迅速化を目指して、東京大学、京都大学、大阪大学などの数多くの大学や研究機関との産学連携型共同研究に取り組んでいます。

自社株買いについては7月6 日に自社株式 18,270 株 を1株に1,037 円で買い付け償却処分した旨の発表がされており、1株当たりの資産価値が少額ですか高まっております。

現在、同社が航海計器類を提供している海運業界はコンテナ輸送運賃が急騰しており、またバラ積み船などの運賃もむ堅調に推移しています。

世界人口は今後インドや東南アジア、アフリカ、アメリカ大陸などでどんどんと増え続けて行くものと予想されております。

それに伴って物流の99.7%を占める海上輸送は今後も大きな成長余力を持っており、一見斜陽産業のように見える造船産業も実は隠れた成長産業だと言えます。

また、造船産業にも脱炭素化の波は押し寄せており、原動機を重油からLNGやアンモニア、水素などのクリーンエネルギーに替えるという大構造改革の時期を迎えております。

そういった加速的に増え続ける造船事業に同社はグローバルニッチ企業として航海計器を世界一のシェアを持って提供しています。

また、ヨーロッパやアメリカ等ではマリンレジャーが一般大衆化しており、同社の小型船舶向けのレーダーや魚群探知機なども大きな成長性を秘めています。

従って、同社のファンダメンタルズは極めて良好な環境下にあると言えます。

古野電気6ヶ月一目均衡表&MACD

株価は4月7日の1205円の高値から調整を続けていましたが、7月9日の安値985円から急騰をして7月15日には1178円の戻り高値を付け、現在は1077円となっています。

同社株が海運市況の高騰に合わせて海運株が急騰している影響で連想買いが入って今回の株価の急騰が起こっているものと推測致します。

現在は、7月14日から15日にかけて開けたチャート上の窓を埋めた状態で、一目均衡表の基準線がサポートラインとして機能している様に見えます。

株価が急騰した後に調整をして、一定のレベルで下げ止まって再度上昇を始めるといったパターンは良く見られるチャート形状であり、同社株もこの位置をキープ出来るかどうかが、今後の株価上昇の鍵となると推測しています。

MACDは下落トレンドのサインが出たままの状態となっていますが、下がって来る一目均衡表の抵抗帯(雲)を上抜ければ上昇トレンドに転換していくものと予想いたします。

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